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木材保存協会について

「木材保存」とは、木材を長持ちさせることです。これによって貴重な森林資源を守り、ひいては森林を守ることになるのです。「木材保存」は、かけがえのない地球環境を守ることにもつながっています。

公益社団法人日本木材保存協会は、「木材保存」をあらゆる角度からとりあげて、調査研究し、その成果を社会に広めるために活動しています。

木材に関係のある全ての分野の企業、研究者、技術者、実務者の皆様のご入会をお待ちしております。

協会のあゆみ

1924年 大正13年 木材保存研究会発足
1926年 大正15年 木材保存会に改組
1948年 昭和23年 日本木材保存会に発展
1955年 昭和30年 同会の業務は(社)日本木材加工技術協会木材保存部会に継承
1974年 昭和49年 日本木材保存協会設立
1978年 昭和53年 社団法人となる
1998年 平成10年 創立20周年を迎える
2005年 平成17年 日本学術会議協力学術研究団体
2008年 平成20年 創立30周年を迎える
2012年 平成24年 公益社団法人となる

事業の概要

木材保存技術の調査研究

木材保存剤や処理木材の性能、処理技術、用途開発、安全性や環境保全などについての調査研究を、国やその他機関の委託を受けて行なっています。また、受託調査研究として、新規の保存剤の性能評価や実用化、高耐久性部材の開発研究などを行なっています。

規格及び基準の作成

保存剤や保存処理木材の性能評価のための試験方法及び性能基準などの規格を作成する他、処理基準をJASやJISとの関連性のうえで作成しています。

木材保存剤などの認定

木材保存剤や処理木材の認定を行なっています。住宅金融公庫仕様書などで、本会認定製品を使用するよう指導されています。

木材保存士の資格認定

保存処理業務に従事する技術者の資質向上をはかるため、「木材保存士」の制度を設けています。現在、「木材保存士」の資格を取られた方は約2000名となり、各分野で活躍されております。

木材劣化診断士の資格認定

木材や木質材料の生物劣化を診断する技術者を育成するため「木材劣化診断士」の制度を設けています。これらの技術は、住宅などのリフォーム、耐震改修や維持管理の必須となる技術で、今後の住宅や建設関連の技術者にとって、業務の幅を広げ、かつ深めるためのツールになるものです。

広報普及活動

会誌「木材保存」を隔月に刊行しています。保存分野の重要な問題についての総説・解説、研究成果の発表、新しい保存剤や処理技術の紹介、その他海外事情や外国文献抄録などの記事を掲載しています。また、保存関連の図書の刊行や、研修会・講演会などを開催しています。

国際交流

本会は、IRG(国際木材保存会議)、AWPA(米国木材保存協会)などの団体を通じ、諸外国との技術や情報の交流を行なっています。

その他情報

ひっ迫警報連絡サービスについて
 今後、電力会社において電力の融通がなされても計画停電の恐れが高まった場合には、「電力需給のひっ迫警報」等が平日に限らず、平日の前日となる日曜日及び祝日についても発令される可能性があります。
 このため、経済産業省(資源エネルギー庁)では「電力需給ひっ迫警報」の発令がなされた場合に、速やかに当該連絡が受けられるためのサービスを始めたところです。
 当該サービスは、お手持ちの携帯電話等で次のサイトにアクセスし登録していただければ、各個人の携帯電話で警報が受信できますので、各木材関係団体の皆様に当該サービスをご活用いただけますようお知らせ願います。

アクセスマップ


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公益社団法人 日本木材保存協会

〒105-0001
港区虎ノ門4-2-5 第3松坂ビル8F
(TEL) 03-3436-4486
(FAX) 03-3432-1971

東京メトロ日比谷線 神谷町駅下車 4a出口から虎ノ門方面へ約80 m

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お問い合わせ先

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105-0001 港区虎ノ門4-2-5 第3松坂ビル8F
TEL:03-3436-4486
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